当オフィスの所属カウンセラーは「公認心理師」「臨床心理士」資格の両方を所持しています。カウンセラー系の民間資格は数多くありますが、わが国で資格取得のために大学・大学院での養成プログラムが義務付けられ、厳格な資格審査があるのは「公認心理師」と「臨床心理士」だけです。また、両資格をもつカウンセラーであることをアピールするカウンセリング機関は他にも多くありますが、資格は最低限の質を担保するものであり、資格があるからといって良質なカウンセリングが提供できるとは限りません。当オフィスの所属カウンセラーは、精神科・心療内科における経験が豊富で、子どもから大人までさまざまなケース・症例を経験してきています。さらにそれぞれが専門学会に所属し、最新の治療・支援方法、スキルの向上のための自己研鑽を続けています。

　ブリーフセラピー(Brief Therapy)とは、問題の原因を個人病理に求めるのではなく、コミュニケーション(相互作用)の変化を促して問題を解決・解消していこうとする心理療法です。「原因が何か」ではなく、「今ここで何が起きているのか」(人と人とのコミュニケーション・相互作用)を重要視します。問題の原因を探るアプローチとの対比で、いまできる、最小限の解決を探っていこうという現在・未来志向の心理療法で、個人のこころの症状・問題だけでなく、こじれた人間関係の問題、学校・職場・家族などのコミュニティで起きる関係性の問題への対応を得意としています。Brief(短期間)という言葉は、週1-2回の面接を何年間も続けること(計数百回の面接)が前提であった精神分析(力動的心理療法)が隆盛だったころ、およそ10-12回の面談で解決解消が図れるアプローチを象徴する言葉として名付けられものです。すべてのケースが短期間におわるわけではありませんが、総じてコストパフォーマンスがよく、今の状態がよくなること、悩んでいた気持ちが穏やかになることに徹底的にこだわった心理療法であるといえます。
　ブリーフセラピーと近い哲学や治療論をもつ心理療法には、解決志向アプローチ(SFA)や家族療法、システムズアプローチ、ナラティブセラピー、オープンダイアローグ、ヒプノセラピー(臨床催眠)、そして出自は異なりますが認知行動療法、行動療法、マインドフルネス心理療法などがあり、当オフィスではこれらの心理療法をベースに臨床をおこなっています。

　なお認知行動療法(Cognitive Behavior Therapy;CBT)は、人の認知(ものの考え方・価値観)や行動(対処行動、コミュニケーション)に働きかけ、ストレスや病気で狭く凝り固まってしまった考えの癖や行動の癖を、クライエントさまご自身の力で解きほぐし、セルフケア力を高めていけるように支援する心理療法です。欧米では、主にこころの問題や症状、たとえばうつ病や不安障害(パニック障害、社交不安障害)、強迫性障害、心的外傷後ストレス障害(PTSD)、不眠症、摂食障害、統合失調症などの多くの精神疾患に対するエビデンス(治療効果)が認められています。

※エビデンスだけでないプラグマティズムに基づく支援 ~ブリーフセラピー×認知行動療法~

　問題に対する対処法を評価する際、私たちは「正しいかどうか」だけでなく「役に立つかどうか」のほうをより大切にします。それをプラグマティズムPragmatism-実用主義と呼びます。
　エビデンスは、科学的に証明された「正しさ」を評価の軸としている概念です。かたやプラグマティズムは、それがその人に「実際役に立つか否か」を評価の軸としている概念です。エビデンスを否定しているわけではありません。私たちも、まずエビデンスを参照します。それがもっとも効率がよく、ご相談者さまの問題解決に役立つ可能性が高いからです。しかし、エビデンスを適切に参照することと、それを妄信することは全く異なることです。エビデンスとは研究知見の集積であり、新しい問題や珍しい問題については、十分な知見が集まっていないこともあります。それらの治療法にはエビデンスがありません。ではエビデンスがないからといって無視するのでしょうか。また、ある技法を使用したところ70%のクライエントが改善したというA技法があるとします。その技法は確かに70%の治療成果を誇り優れたエビデンスを示しているといえます。しかし、残りの30%はどうなるのでしょうか。「A技法は科学的に正しいかもしれないが、どうしてもA技法は性分に合わない」という人もいるでしょう。当オフィスでは、エビデンスがあるからといって、やりたくないことを強要することもありません。正論が役に立つとは限らないのです。
　なにかの基準でくくっても、その基準に当てはまらない例外は必ず存在します。エビデンスからこぼれ落ちる事例/症例もかならず存在します。エビデンス至上主義になってしまうと、それらの悩みを持つ人たちを無視することになりかねません。
　もちろんすべてのケースに有効な方法などありませんし、当オフィスはすべてのケースを改善させます、と誇大広告的に主張したいわけではありません。ただ、月並みですが、人という存在はひとりひとりユニークなものです。誰一人として同じ存在はいません。その存在、ケースのオリジナリティを最大限尊重し、ひとりひとりの悩みや問題を、その人のおかれた状況のなかで理解し、その方が実行可能で、役に立つアプローチをともに考えていきます。

　新型コロナウィルスに不安がある、移動や外出が難しい、初めての場所で緊張してしまう、気軽に相談してみたい、さまざまな理由でカウンセリングルームに足を運べていない方はオンラインカウンセリングをぜひお試しください。オンラインカウンセリングについては、対面のカウンセリングと比較して、その効果に大きな違いがないことが実証されています。オンラインカウンセリングをしてはいけないクライエント層、疾患などを特定した研究知見も現時点ではありません。
　ただ、オンラインカウンセリングでは、移動コストを削減できサービスへアクセスしやすくなることが最大の利点ですが、必要な機器・空間をご利用者さまご自身で用意していただく必要があります。また、画面越しで話すのと、直接会って言葉を交わすのとでは、話をしている感覚や相手の印象に違いが生じるのも確かです。一部の研究では、ラポール形成(お互いに慣れて、ほっと安心して話せるようになること)にかかる時間は対面よりもゆるやかであるということが指摘されています。当オフィスの所属カウンセラーは、オンラインカウンセリングの経験も豊富であり、オンラインでもできるだけ安心して話をしていただけるように工夫しています。また、対面のカウンセリングも行っておりますので、その時々の体調やご都合に合わせて、どちらか選んでいただくことができます。対面で話したいときは対面、オンラインのほうが便利な時はオンラインを自由にお選びください。
　また、当オフィスは夫婦療法(カップルセラピー)、家族療法も専門にしており、ご希望に応じて、夫婦やご家族など複数人面接にも対応しています(ただし面接室の都合上4名程度まで)。追加料金も必要ありません。カウンセリングは一対一であるもの、カウンセラーとのクライエントとの非日常的な二者関係が大事であるといった精神力動的な考え方もありますが、問題を共有する家族間で合意できていれば複数人で面接するほうが効果的・効率的な場合もあります。問題に一緒に取り組んでくれる方がいるなら、それは大きな支えになるはずです。安心して、夫婦、ご家族でお越しください。

　当オフィスでは、現在通院中・服薬中の方のカウンセリングもお受けしています。ただし、主治医の許可が必要な場合がありますので、あらかじめ許可をとっていただくか、一度ご相談にお越しいただいた初回面接にて主治医への報告書等を作成いたします。
　受診前のご相談にも応じます。医療機関へのご紹介や連携もおこないます。病院・クリニックに併設されているわけではない独立型カウンセリングルームだからこそ、ご利用者さまに合わせたクリニック/主治医を複数ご紹介できます。ご利用者さまが通われているクリニック/主治医を選ばずに連携可能であるということが強みです。
　カウンセリング施設と医療機関が併設されていることで、カウンセラーと主治医との連携が密になるのではないかと思われるかもしれませんが、以前、私たちは皆、医療機関併設のカウンセリングルームに所属していました。そこでの経験からいえることは、主治医と連携をとる上では、併設であるか否か(物理的な距離感)はあまり関係がないということです。むしろ、医療機関併設型のカウンセリングルームの場合は、その医療機関内の主治医だけしか選びにくいものですが、当オフィスはどの医療機関、どの主治医とも連携ができます。ひとつの医療機関で、相性が良く信頼できる主治医、カウンセラーの両方と出会えるとは限りません(出会えていればそれはとても貴重なことですから大切になさってください)。主治医は主治医で相性が良く信頼できる主治医を探し、カウンセラーはカウンセラーで信頼できるカウンセラーを探していただくのがよいのではないかと思っております。必要であれば随時連携をとっていきますのでご安心ください。

　「公認心理師」と「臨床心理士」には、厳しい倫理規定、秘密保持義務が課せられており、守秘義務を徹底しています。当オフィスでは、ご相談いただいたご利用者さまの個人情報、ご相談の内容を、ご利用者さまの了解なくどなたにも口外、開示することはありません(ただし、自傷他害の恐れなど、緊急を要する場合はその限りではありません。)
　また、カウンセリングは担当制であり、毎回カウンセラーが勝手に代わってしまうといったこともありません。担当カウンセラーが責任をもってご相談に応じます。もちろん、ご利用者さまのご希望に応じてカウンセラーを変更することは可能です。
　さらに、ご相談は完全予約制です。当オフィスには、ご利用者さま同士が顔を合わせてしまう待合室もございませんので、ほかのご利用者さまと顔を合わせることなくご利用いただくことが可能です。人に話しにくい悩みも多いからこそ、少しでも不安に思われたり、気まずい思いをされたりしないようできる限りの配慮をしています。どうか安心して、ご相談にお越しください。

　カウンセリングは、時間単位でのご利用料金です。専門スキルをもった担当カウンセラーが持ちうるすべての専門知識・スキルを駆使して、その時間分支援にあたります。心理療法ごとに料金が違うということは、その料金を支払わなければ必要な援助であっても出し惜しみするといっているようなものです。特定の心理療法メニューを用意して別料金で選択させるカウンセリング機関もありますが、そもそもご自分に合った心理療法や援助技法がわかっているご利用者さまは多くありません。また、特定の技法のみで完結するような問題も多くありません。
　ご利用者さまにとって適切な援助方法を見立てるのは私たちの仕事であり、私たちはご利用者さまのご相談内容にあった最適な心理療法・援助方法を見立て、ご提案する責任があります。その提案に納得していただいたうえでカウンセリングをお受けいただくべきだと考えています。
　したがって、ご相談状況によっては複数枠分の時間でのご予約もおとりいただけますが、技法ごとの特別メニューとして別料金をご請求することはありません。ご予約いただいた時間内で私たちにできることを精一杯いたします。

　また、1回行ったら続けなくてはいけないのではないか、継続を強く勧められるのではないかと心配に思われる方もおられるかもしれません。
　私たちの使命は、ご利用者さまの問題がすこしでも解決/解消して、今の行き詰まり、生きにくさが解消することにあります。ときにしばらくの間、人生の伴走者として継続的なサポートが必要になることもありえます。しかし、最初は自転車に補助輪が必要だった子どもも、いずれ補助輪なしで自由に走り回れるように援助するのが私たちの仕事です。補助輪が再度必要になったらそのときはまた遠慮なくご相談にお越しくだされば大丈夫です。もう補助輪なしでも走れるはずなのに、それを隠したり、むやみに不安をあおったりしてカウンセリングを無理やり引き延ばすこと、不必要に頻回な来談を勧めることは絶対にありません。他機関で、継続を強く勧められたという経験をされたという方もおられるかもしれませが、当オフィスのカウンセラーは営業マンではなく、カウンセリング・心理療法のプロフェッショナルです。ご利用者さまが心から安心して話せるよう、じっくりと丁寧にお話をお聴きしながら、少しでも早く解決・解消に至るよう全力を尽くします。
　ご相談内容による必要な相談期間、頻度、回数についてはケースバイケースではありますが、専門的な立場からの見立ては各カウンセラーからお伝えいたします。必要なときに必要なだけ、一緒に取り組みましょう。思い立った時に、どうか軽い気持ちで一度お越しください。