企業・団体向けサービス
臨床心理学・カウンセリングの
知見を個人から組織へ
 カウンセリングオフィスSHIPSは、社員のメンタルヘルスと企業・組織の健康経営をサポートします。
 御社の実情に即した実用的で実際的なコンサルティングをおこないます。
 メンタル不調社員への対応・対策、ストレスチェック実施、社内の復職支援体制構築、職場環境(心理的安全性)の改善、離職予防、社員育成、ハラスメント対策等社内のメンタルヘルス対策・EAPは企業・組織の活性化、生産性の向上につながります。

 ※EAPとは従業員支援プログラム(Employee Assistance Program)の略称で職場におけるメンタルヘルスサービスの総称です。
このようなお悩みをお持ちの
企業人事のご担当者さまは
おられませんか?
  • 大手EAPサービスを導入したものの、うまく活用できていない
  • ストレスチェックはしているが形骸化している
  • 大手EAPサービスはコストが高いため、必要な部分だけサポートしてほしい
  • 常駐の社内カウンセラー、産業医を雇うほどではない
  • 産業医はいるが内科専門でメンタルヘルスについてはあまり相談できない
  • まずは人事担当者(管理職者)が、自社でできること、社員対応について相談したい
  • メンタル不調の社員に対する心理サポートをしてほしい
企業・団体向けサービスについて
1. 休復職者対応・支援サービス
 休職・復職プロセスにおいては、休職中の生活リズムの維持、行動活性化、再発予防に向けた休職要因の振り返り等の個別心理サポートのみならず、リハビリ出勤体制の計画、リハビリ出勤中のフォローを含む組織対応を含めた包括的な支援が、早期復職、復職後の安定的な就労につながります。
 当オフィスでは、休職時から復職後までを含む従業員様に対する心理カウンセリングのみならず、人事・管理職者向けコンサルテーション行い、従業員個人と組織の両方をサポートします。また、適宜受診紹介、医療連携もおこないます。
2. 従業員様への個別カウンセリング
 心身不調、キャリアの悩み、職場内人間関係の悩み、プライベートの悩み等に関する従業員様のメンタルサポートは、組織としての生産性向上、士気向上、離職予防につながります。職場内の管理職者によるサポートでは互いに利害関係があり、十分に悩みを打ち明けられないこともあります。
 当オフィス所属の臨床心理士・公認心理師が、第三者として従業員様の心理支援をおこないます。各事業所に出向いての出張カウンセリングも承ります。
3. 人事・管理職者向けコンサルテーション
 個人の問題(精神症状・問題行動)は、職場・会社組織といったより上位の社会システムと相互に影響しあうため、会社・人事組織との連携がキーポイントになります。当オフィスは、人事・管理職者様のコワーカー(co-worker)として、問題をもつ社員への対応、ハラスメント対応、労務マネジメント、社員育成、人事体制構築、職場環境改善、ストレスチェック等の取り組みをバックアップします。特定の事案に対する単発でのご相談もお受けしております。
4. ポストベンション対応(災害・事件発生時の早期対応)
 職場内外での不慮の事故や事件に遭遇された従業員様とその周りの方々に対して、その後のASD(急性ストレス障害)やPTSD発症を予防するため、メンタルヘルスケアをご提供します。
5. 社員・管理職者向け研修
 従業員様へのメンタルヘルスケア、マネジメントスキル向上、職場環境改善のために各種研修を実施します。メンタルヘルス研修は、社員全員のメンタルヘルス・リテラシーを高め、休職・離職予防につながります。
 また、臨床心理学/心理療法の知見をビジネススキルに活かすことは、従業員様のコミュニケーションスキル、接遇、生産性の向上に役立ちます。
 当オフィスでは、各企業様の実情に合わせて、ご担当者様と密に打ち合わせながら、研修内容を柔軟にカスタマイズします。

管理職者研修例 :
 「部下のモチベーションを高める」「コーチングスキル」「社内の雰囲気をよくする」「部下との信頼関係構築」「離職予防」「障碍者雇用対応」「精神疾患の理解」「ハラスメント予防・対応」「休職者・問題社員への対応」「働き方改革・ワークライフバランス」etc

全社員(新人・中堅社員)研修例 :
 「コミュニケーションスキル」「ストレスマネジメント」「セルフマネジメント・セルフケア」etc
心理学の知見を
誰もが活かせる組織へ
 臨床心理学は従来、個人の問題解決に焦点を当ててきました。 しかしながら、個人の上位システムである「コミュニティ・組織・社会」もまた全体としての意思・行動をもっており「大きな個人」と捉えることができます。すなわち、臨床心理学の知見は「コミュニティ・組織・社会」の支援に応用することができます。
 当オフィスでは、とりわけ組織・コミュニティを対象にして、相互作用/コミュニケーションに焦点を当てた心理支援にエビデンスのあるブリーフセラピー(短期療法/解決志向アプローチ)を、産業組織(企業)支援に応用します。
 会社組織(経営者)と個人(労働者)の相互作用/コミュニケーションのあり方を調整し、個人と個人、企業と個人、企業と社会の良循環を醸成します。

 定期的な出張・訪問カウンセリング(嘱託契約)、顧問契約についてもご相談に応じます。
 詳細なご相談は、お問い合わせフォームよりお問い合わせください。
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